地震が連続して発生すると、「これは余震なのか」「次の大地震の前兆ではないか」と心配になることがある。
しかし、地震活動には複数のパターンがあり、発生直後の段階で正確に分類することは難しい。
気象庁は、主な地震活動のパターンを次の3種類に整理している。
余震とは？大きな地震の後に発生する地震余震とは、大きな地震が発生した後、その震源周辺で続いて起きる地震を指す。
大きな地震によって岩盤が破壊されると、周辺の地下では力のつり合いが変化する。その状態を解消するように、別の場所で地震が発生することがある。
余震には、次のような特徴がある。
- 本震の直後に発生回数が多くなる。
- 時間の経過とともに発生頻度が減少する傾向がある。
- 規模の大きな本震ほど、余震活動が長く続く傾向がある。
- 数週間だけでなく、数か月以上続く場合もある。
気象庁の解説では、本震の翌日に発生する余震の回数を基準にすると、10日目には1日当たりの回数がおよそ10分の1になるという一般的な傾向が示されている。
ただし、これは統計的な傾向であり、個々の地震が必ず同じペースで減少するという意味ではない。
群発地震とは？大きな本震がないまま続く地震群発地震は、特定の地域で地震がまとまって発生する活動を指す。
余震との大きな違いは、活動全体を代表する突出した最大規模の地震が明確でないことだ。
群発地震では、比較的小さな地震が連続したり、発生回数が増えたり減ったりしながら、一定期間活動が続いたりする。
一連の活動に明確な本震が存在しない場合もある。
そのため、地震が何度も発生しているからといって、必ずしも最初の地震に続く余震とは限らない。
前震・本震・余震は事前に見分けられる？この3つの言葉は、地震活動を整理するための分類だ。
- 前震： 一連の活動の中で、最終的な本震より先に発生した地震。
- 本震： 一連の活動の中で、最も規模が大きかった地震。
- 余震： 本震の後に発生する地震。
ここで知っておきたいのが、前震は発生した瞬間には前震と確定できないということだ。
最初に発生した地震が最大規模だった場合、その地震が本震となる。一方、その後にさらに大きな地震が発生すれば、最初の地震が前震として整理されることもある。
気象庁も、地震活動が終了するまでは、どのパターンに該当するかを判別できないと説明している。
つまり、「小さな地震が続いているから、次に大地震が来る」とも、「最初の大きな地震が起きたから、もう安心」とも判断できない。
【観測網の拡充も影響】昔より地震が多く感じられる理由
地震が多いと感じる背景には、実際の地震活動だけでなく、観測技術の進歩も関係している。
ここは、地震発生数を正しく理解するうえで見落とせないポイントだ。
1995年以降、震度観測の仕組みが大きく変わった日本地震学会のFAQによると、1993年の北海道南西沖地震を契機に、震度観測点は倍増した。
加えて、1995年の兵庫県南部地震を受けて、震度観測が全市区町村に広がり、気象庁のシステムと接続されるようになった。
その結果、1995年以降は、気象庁が発表する震度1以上の有感地震の数が増える傾向にある。
これは、地震そのものが突然増えたことを意味しない。
以前なら観測されなかった地域の小さな揺れも、観測網の充実によって記録されやすくなったということだ。
気象庁の震度データベースで何が分かる？地震の発生状況を調べる際に役立つのが、気象庁の「震度データベース検索」だ。
このデータベースでは、1919年から2日前までに震度1以上を観測した地震を検索できる。
主な検索条件は次のとおり。
- 地震が発生した期間
- 震央の地域
- 最大震度
- マグニチュード
- 震源の深さ
- 緯度・経度の範囲
例えば、2026年の地震回数を2025年と比較する場合、同じ期間、同じ震度条件で集計すると、単純なニュース件数よりも正確な比較ができる。
観測技術の進歩と実際の地震増加は別問題地震の発生数を考えるときには、次の3つを区別することが大切だ。
1. 実際の地震活動
地下で岩盤が破壊され、地震が発生する回数そのもの。
2. 観測される地震の数
観測機器の性能や設置場所、観測網の密度によって記録される回数が変わる。
3. 人々が認識する地震の数
ニュース速報、スマートフォンの通知、SNSなどによって、以前より多くの地震情報に接するようになっている。
この3つは必ずしも一致しない。
特に、1995年以前と現在の単純な有感地震回数の比較には、観測体制の違いが影響する。長期的な増減を分析する際には、観測条件の変化も考慮する必要がある。
【今後の地震にどう備える？】不安をあおる情報に惑わされない判断基準
地震が続いているときに大切なのは、地震の発生回数だけで危険度を判断しないことだ。
同じ10回の地震でも、震源の深さ、マグニチュード、発生場所、最大震度、津波の有無によって、防災上の意味は異なる。
地震情報を見るときに確認したい5つの項目① マグニチュードと震度を区別する
マグニチュードは地震そのものの規模を示し、震度は特定の場所で観測された揺れの強さを示す。
Mが大きくても震源が遠ければ、ある地域では揺れが小さいことがある。逆に、比較的小さな地震でも、震源が浅く近ければ強い揺れになることがある。
② 震源の位置と深さを確認する
海域の地震では津波の可能性を確認する必要がある。内陸の浅い地震では、震源に近い地域で強い揺れが発生する場合がある。
③ 地震活動の推移を見る
一度の地震だけでなく、その後の発生回数や最大震度の変化を確認する。
④ 公的機関の評価を確認する
気象庁の地震情報や、地震調査研究推進本部の月別地震活動評価を確認する。SNS上の予測や不確かな情報だけで判断しない。
⑤ 地震が少ない期間も備えを続ける
地震が起きていないからといって、大地震の可能性がなくなるわけではない。家具の固定、非常用持ち出し袋、飲料水や食料の備蓄などを日常的に確認する。
2026年の地震活動で注目すべきこと2026年の熊本地震について、気象庁は9月24日の発表で、地震の発生数が平常時より多い状態は当分続くと説明した。
一方、最大震度5弱程度以上の地震が発生する可能性は低くなっており、その発生頻度は1か月に1回程度に相当する状況を下回っているとの見通しも示している。
これは熊本の特定の地震活動域に対する評価であり、日本全国にそのまま当てはめられるものではない。
同じく気象庁は、揺れの強かった地域を含め、日本国内ではいつどこで規模の大きな地震が発生してもおかしくないとして、日頃からの地震・津波への備えを呼びかけている。
大切なのは、特定の地震活動に関する見通しと、日本全体の地震リスクを混同しないことだ。
【最近地震が多いの理由】に関するよくある質問（FAQ）
Q1：最近、日本で地震が増えているのは本当ですか？
A1：2026年は大規模な地震活動が複数発生しており、地域によっては実際に地震が多い状態が続いている。一方、2026年10月28日までの全国の震度1以上の回数は、同時期の過去平均と比較して平年並みの範囲にある。地域ごとの増加と全国的な長期増加は分けて考える必要がある。
Q2：地震が何度も続くのは大地震の前兆ですか？
A2：必ずしもそうではない。大きな地震の後に発生する余震や、一定期間続く群発地震など、さまざまなパターンがある。前震かどうかも、後からさらに大きな地震が発生して初めて分かる場合がある。地震の回数だけで大地震の発生を予測することはできない。
Q3：日本で地震が少ない地域はありますか？
A3：地域によって地震の発生頻度には差がある。ただし、日本列島は複数のプレートが関係する地震活動の活発な地域に位置しているため、地震が少ない地域でも大きな地震が発生する可能性はある。過去の発生回数だけで安全な地域と判断することはできない。
【プロの結論】最近地震が多い理由から考えるべき本当の問題
最近地震が多いと感じる背景には、2026年に発生した大規模地震、特定地域で続く余震や群発地震、そして観測網の拡充という複数の要因がある。
今回のデータ検証から見えてくる要点は、次の3つだ。
- 日本はもともと地震が多い地質環境にある。 プレートの移動によって地下に力が蓄積され、プレート境界や内陸の断層で地震が発生する。
- 地震の発生数は年によって大きく変わる。 2026年も地域的な地震活動は活発だが、全国の有感地震回数を同時期の過去平均と比較すると、単純な全国的急増とは判断できない。
- 昔より地震が多く記録される背景がある。 1993年以降の観測点の増加や1995年以降の観測体制の整備によって、小さな揺れも把握しやすくなった。
今後、日本の地震活動を正しく理解するには、単に「今日は何回地震が起きたか」という数字を見るだけでは不十分だ。
震源の場所、マグニチュード、震度、活動の継続期間、過去の地震活動との比較を組み合わせて判断することが重要になる。
特に2026年の熊本地震や三陸沖の地震が示しているように、大きな地震の後には地域ごとに異なる地震活動が続く可能性がある。
地震が多いからといって、直ちに次の巨大地震が迫っているとは限らない。しかし、地震が少ないから安全というわけでもない。
気象庁の震度データベースと地震調査研究推進本部の評価を定期的に確認しながら、いつ発生しても対応できる備えを維持すること。それが、地震の多い日本で暮らすうえで最も現実的な判断基準となる。
