ホーム スポーツ 【2026-27最新】Bリーグのサラリーキャップはどう変わった?3ディビジョンの上限・下限を比較

【2026-27最新】Bリーグのサラリーキャップはどう変わった?3ディビジョンの上限・下限を比較

日向 亮平 日向 亮平 • 更新: • 公開: • 読了約 25 分
目次

B.革新によって導入されたサラリーキャップは、クラブ単位で選手報酬の総額を管理する制度だ。選手1人当たりの年俸に一律の上限を設けるものではなく、所属選手全体の報酬を合算して判定する。

対象となるのはB.PREMIERとB.ONE。B.NEXTには通常のサラリーキャップが設定されていない。加えて、B.ONEには正式なライセンスを持つクラブと、B.NEXTライセンスで仮入会するクラブの2種類があり、サラリーフロア(下限額)が異なる。

2026-27シーズン適用基準

ディビジョン・区分 サラリーキャップ(上限) サラリーフロア(下限)
B.PREMIER 8億円 5億円
B.ONE本入会 4億円 1億5,000万円
B.ONE仮入会 4億円 1億円
B.NEXT 設定なし 通常の設定なし

金額は1シーズン当たり。消費税別、その他税込。

この数字で注目したいのは、B.PREMIERの8億円だけではない。最低支出額に当たるサラリーフロアも設定されている点だ。

例えばB.PREMIERのクラブは、選手報酬総額を8億円以内に収めるだけでなく、原則として5億円以上にする必要がある。資金力のあるクラブが支出を抑えすぎることも、制度上は認められない。

B.ONEも同様で、本入会クラブには1億5,000万円、仮入会クラブには1億円のフロアが設定されている。上限だけを見てクラブの戦力や経営規模を比較すると、制度の全体像を見誤る。

なお、B.NEXTはサラリーキャップの対象外だ。B.ONEとB.NEXTを同じ4億円の上限があるカテゴリーとして理解するのは誤りである。

【年俸の計算方法】基本給だけではない!サラリーキャップに含まれる報酬

bリーグサラリーキャップ

Bリーグのサラリーキャップで最も理解しておきたいのが、年俸の計算方法だ。

単純に選手の基本給を足して8億円や4億円と比較するわけではない。選手契約に基づいてクラブが支払う複数の費目を合算し、「みなし報酬総額」を算出する。

基本報酬以外に何が計上される?

選手契約および登録に関する規程の第16条では、主に次の費目が計算対象として定められている。

- 基本報酬:選手統一契約書に記載された基本報酬の総額。
- 契約金:サインボーナスなど、契約締結時に支払う金額。
- 住居費:クラブが提供する住宅や住居手当。
- 自動車関連費:自動車の貸与や交通手当。
- 航空券:国内外の移動に関する費用。
- 変動インセンティブ:出場給、勝利給、試合成績に応じた報酬。
- 賞金:規程上の対象となる各種賞金。
- 肖像ロイヤリティ:グッズ販売などから発生する選手への支払い。
- イベント・メディア出演料:選手の稼働に対して支払われる出演料。
- その他の金銭:契約に関連して選手に支払われる金銭。

つまり、年俸1億円の選手を複数人獲得するだけでなく、住居や交通費、契約金などの付帯条件もクラブの人件費管理に影響する。

特に外国籍選手との契約では、住居や航空券などの待遇が契約条件に含まれることも多い。こうした経済的な利益も一定の基準で金額換算されるため、基本報酬だけを見て契約規模を判断することはできない。

住宅・自動車・航空券の換算基準

B.PREMIERとB.ONEでは、現物支給される待遇についても一定の換算基準が設けられている。

費目 キャップ計上基準
2DK以下の住居 月8万円
2LDK以上の住居 月10万円
自動車貸与 1台・月4万円
国内航空券 1シーズン50万円
海外航空券 1シーズン200万円
固定インセンティブ 選手への支払額を計上

住居は契約月数に応じて計算し、手当として現金を支給する場合は原則として実際の支給額を計上する。自転車など、換算対象外となる交通手段もある。

また、サインボーナスや契約金などの固定インセンティブは支払額を直接計上する。複数年契約の場合、特定シーズンの対価ではない契約金などは、契約期間やシーズン数に応じて分割計上する仕組みもある。

変動インセンティブは別枠で考える必要がある

出場給や勝利給など、シーズン終了時に金額が確定する変動インセンティブにもルールがある。

サラリーキャップペナルティの支払いが発生する場合、出場給・勝利給の支払総額は、チーム全体の基本報酬総額の20%が上限となる。

ただし、リーグや大会主催者から支払われる賞金分、グッズロイヤリティ、イベント・メディア出演料などは、この20%の制限から除外される。

外国籍選手の報酬を外貨で契約する場合は、対象シーズンの前々シーズンにおける為替相場の平均値を用いて円換算する。2026-27シーズンでは、米ドル149.65円、ユーロ163.12円が適用為替として示されている。

税金については、消費税を除く税金やエージェントフィーを含むグロス契約が基本となる。選手の手取り額とキャップ計上額は同じではない。

これらの規定から分かるのは、Bリーグが選手への直接的な年俸だけでなく、契約に付随する経済的利益まで含めて人件費を管理しようとしていることだ。

【スター選手条項】年俸1億5,000万円以上でもキャップ計上は1億5,000万円?

Bリーグのサラリーキャップ制度で特に注目されるのが、スター選手条項だ。

この制度は、トップクラスの選手を獲得したクラブが、その選手の実際の報酬全額をキャップに計上しなくてもよいようにする特例である。

スター選手条項の具体的な仕組み

基本的な考え方は、基本報酬が1億5,000万円を超える契約を結び、対象シーズンに公式戦の出場資格を持つ選手のうち、クラブ内で基本報酬が最も高い1人について、基本報酬のキャップ計上額を1億5,000万円とみなすというものだ。

例えば、基本報酬が3億円の選手と契約した場合を考えてみよう。


スター選手条項の計算イメージ


実際の基本報酬

3億円




キャップ計上額

1.5億円




計上上の差額

1.5億円



実際の選手への支払いが1億5,000万円に減るわけではない。

重要なのは、これは選手個人の年俸上限ではないという点だ。選手には契約で定められた報酬が支払われる一方、クラブ全体のサラリーキャップを計算する際に特例が適用される。

また、対象になるのはクラブ内の最高額選手1人だけだ。複数のスター選手と契約していても、2人目以降の基本報酬まで一律に1億5,000万円として扱われるわけではない。

2026年1月に追加された減額制限

スター選手条項には、翌シーズンの契約に関する重要な制限もある。

2026年1月13日に発表された競技レギュレーションでは、条項が適用された選手が翌シーズンも同じクラブに所属し、基本報酬を減額する場合、減額幅は適用シーズンの基本報酬の30%以内とされた。

例えば、基本報酬3億円の選手が条項の適用を受けた翌シーズンも同じクラブに残る場合、原則として2億1,000万円を下回る基本報酬にはできない。

ただし、翌シーズンもスター選手条項を継続して適用する場合は、この減額制限の例外となる。

このルールは、スター選手条項を利用した契約上の不自然な調整を防ぐ意味を持つ。単年度のキャップ計算だけでなく、複数年にわたる選手契約の継続性も制度の監視対象になっている。

【最低年俸800万円の真相】Bリーグの選手年俸とドラフト報酬上限

サラリーキャップと同時に知っておきたいのが、選手の最低年俸と新人選手の報酬ルールだ。

インターネット上では「Bリーグの最低年俸は800万円」という説明も見られるが、これは正確にはB.PREMIERの基準である。B.ONEやB.NEXTには、それぞれ異なる金額が設定されている。

ディビジョン別の最低年俸
ディビジョン 最低年俸 新人選手の基本報酬上限
B.PREMIER 800万円 ドラフト報酬表による
B.ONE 360万円 460万円
B.NEXT 290万円 460万円

いずれも消費税別。新人選手の報酬には別途インセンティブ規定がある。

B.ONEとB.NEXTの新人選手には、ドラフト対象となる期間に合わせて3年間、年俸上限460万円とリーグ規定のインセンティブ上限が適用される。

また、高卒選手と大卒選手では、B.ONE・B.NEXTにおけるインセンティブの基準も異なる。

- 国内外の高卒選手:1シーズン120万円(消費税別)
- 国内外の大卒選手:1シーズン300万円(消費税別)

B.PREMIERでは新人選手の報酬がドラフト報酬表に準じるため、B.ONE・B.NEXTの460万円という新人上限をそのまま当てはめることはできない。

B.LEAGUEドラフト2026と報酬上限

B.LEAGUEドラフト2026は、2026年1月29日に開催された。前年順位の低いクラブを優遇するウェバー方式を採用し、リーグ全体の戦力均衡を狙う制度となっている。

ドラフト報酬は、所属カテゴリーや指名順位、選手の経歴などによって異なる。公式の報酬表では、B.PREMIERの新人選手について、年俸800万円から最高1億円までの報酬水準が示されている。

また、契約形態には2年契約と3年契約があり、契約金と年俸を組み合わせた報酬設定も用意されている。ドラフト1巡目の最高年俸は1,400万円を基準とする自クラブユース選手への優先交渉制度も設けられている。

ドラフトを通じて新人選手の報酬を一定の基準に沿って決めることは、選手獲得競争を整理するだけでなく、若手選手の待遇を明確にする意味もある。

ドラフト指名選手には、報酬だけでなく、練習施設やスタッフ体制などの受け入れ環境も求められる。選手の獲得権を持つクラブ側にも相応の責任が課されている。

【選手契約情報は公開される?】年俸の透明性とクラブ経営への影響

サラリーキャップ制度が導入されると、ファンが気になるのは各クラブの選手年俸だろう。

「どの選手がいくらもらっているのか」「優勝を狙うクラブはどれだけ補強にお金を使っているのか」という関心は高い。しかし、Bリーグが公表する情報は、選手個人の基本報酬をすべて明らかにする方式ではない。

2026-27シーズンの契約情報公開ルール

2026年1月13日の公式発表では、選手契約情報について次の公開方式が示された。

- B.PREMIER:各クラブのサラリーキャップ総額を公開。
- B.PREMIER:基本報酬について、1億円以上、8,000万円以上、6,000万円以上、4,000万円以上、2,000万円以上、2,000万円未満の6段階で人数を公開。
- B.PREMIER:選手個人の契約期間とオプションの有無・種類を公開。
- B.ONE:各クラブのサラリーキャップ総額を公開。
- B.NEXT:契約情報の公開対象外。

基本報酬の金額そのものについて、選手個人名と結び付けた公開は行わない。つまり、報酬レンジごとの人数からクラブの給与構造を推測することはできても、特定の選手の年俸を公式情報だけで断定することはできない。

公開時期は、各クラブのサラリーキャップ総額が11月と翌年9月の2回、B.PREMIERの報酬レンジ別人数が11月とされている。

契約期間やプレーヤーオプション、チームオプションなどの公開は、選手の移籍や契約更新を理解するうえでも意味がある。報酬の全額を公表せずに、契約の透明性を高める仕組みだ。

クラブ経営にはどのような影響がある?

サラリーキャップの導入は、クラブの補強戦略を変えるだけでなく、経営計画にも影響を及ぼす。

従来のように資金力を背景に高額選手を次々と獲得する戦略は、8億円や4億円という上限の範囲で再構築しなければならない。

例えばB.PREMIERでは、基本報酬だけでなく契約金、住宅、航空券、インセンティブなども計算に含めるため、選手の獲得時点でシーズン全体の支出を予測する必要がある。

加えて、シーズン中の負傷や契約解除によって代替選手を獲得する場合にも、報酬の計上方法を考えなければならない。予定外の人件費が発生する可能性を考慮し、補強資金に余裕を持たせる経営判断が求められる。

一方、サラリーフロアによって最低限の選手報酬支出も定められるため、上限を守るだけでは不十分だ。競技力を維持するための人材投資と、クラブの財務健全性を両立させる必要がある。

これは、選手の獲得競争を抑制するだけの制度ではない。各クラブが継続的にチームを編成できる経営基盤を整えるための仕組みでもある。

【ペナルティはどれほど厳しい?】サラリーキャップ違反と例外措置

サラリーキャップ制度は、単に目安となる予算を設定するものではない。上限や下限に違反した場合には、リーグによる制裁が定められている。

上限を超過した場合の制裁

選手報酬総額が上限を超え、規程上の例外に該当しない場合、Bリーグの規程では複数の制裁が定められている。

- 降格:B.PREMIERは翌々シーズンに1つ以上下位のリーグへ降格。B.ONEは翌シーズンに1つ下位のリーグへ降格。
- 勝ち数の減算:翌シーズンの勝率計算で15勝を減算。
- 制裁金:対象となる超過額の5倍。

この制裁内容を見ると、サラリーキャップ違反は単純な金銭負担では済まないことが分かる。翌シーズンの競技成績やリーグカテゴリーそのものに影響する可能性がある。

想定外の支出にはペナルティ制度もある

一方、選手の負傷やシーズン途中の契約解除など、クラブが当初想定していなかった事情によって人件費が増えるケースもある。

こうした事態に備え、規程では一定の費目について超過額の50%または100%をサラリーキャップペナルティとしてリーグに納付することで、原則として制度上の制裁を免除する仕組みが用意されている。

ただし、ペナルティを支払えば無条件に超過できるという意味ではない。変動インセンティブの20%制限や代替選手の報酬上限など、別途守るべき条件がある。

ペナルティによる納付金は、監査経費相当分を差し引いた後、ユース分配金や審判の研修・育成費など、競技力向上に関する事業に活用される。

つまり、制裁金をリーグの一般的な収益として扱うだけでなく、育成や競技環境の整備へ還元する設計になっている。

サラリーフロア違反も制裁対象

見落としやすいのが、上限だけでなく下限にも制裁があることだ。

B.PREMIERで5億円、B.ONE本入会クラブで1億5,000万円というサラリーフロアを下回った場合も、規程に基づく降格措置の対象となる。

サラリーキャップ制度は、資金力のあるクラブの過剰な支出を抑える一方、必要な選手投資を行わないクラブにも一定の責任を求めている。

そのため、クラブは報酬を減らして収支を改善するだけではなく、カテゴリーに応じた競技力を維持できる人件費を確保しなければならない。

【2027-28シーズンの改定】上限8億円・4億円は引き上げられる?

2027-28シーズンに向けて、Bリーグは2026年7月14日に競技レギュレーションの追加決定を発表した。

この発表で注目されるのが、サラリーキャップの一部緩和措置だ。

基本上限は維持、限定的なソフトキャップを導入

2027-28シーズンも基本となるサラリーキャップは、B.PREMIERが8億円、B.ONEが4億円のまま維持される。

ただし、一定の費目について、限定された超過額の範囲内で超過分の100%をリーグに納付すれば、制度上の制裁対象から除外される仕組みが設けられた。


2027-28シーズンの限定的な緩和措置


B.PREMIER

3,000万円


超過許容範囲


B.ONE

1,500万円


超過許容範囲

区分 制裁対象外となる範囲
B.PREMIER 8億~8億3,000万円
B.ONE 4億~4億1,500万円

対象費目などの条件を満たし、超過額の100%を納付することが前提。

例えばB.PREMIERで報酬総額が8億2,000万円になった場合、対象条件を満たせば2,000万円をペナルティとして支払うことで、通常の制度上の制裁を免れることができる。

しかし、8億3,000万円以上はリスク範囲外となり、通常の超過制裁の対象となる。B.ONEも同様に、4億1,500万円以上はリスク範囲外とされている。

この措置は、クラブやリーグ担当者による故意ではない少額の計算ミスや監査時の判定ミスに対し、過度に重い降格などの制裁が生じることを避ける目的で設けられたものだ。

したがって、2027-28シーズンにサラリーキャップが8億3,000万円や4億1,500万円に正式引き上げされるわけではない。あくまでも限定的なソフトキャップである。

期限付き移籍の報酬計上方法も変更

2026年7月の決定では、期限付き移籍選手の報酬計上方法も変更された。

新ルールでは、移籍元と移籍先のクラブが負担した実際の金額だけで判断するのではなく、選手がそれぞれのクラブに所属した期間に応じて報酬を按分する。

ただし、移籍先クラブが元の契約より高い報酬を支払う場合、その増額分は移籍先クラブのキャップに全額計上される。

この変更は、クラブ間の費用負担の違いによってサラリーキャップの計算が不均衡になることを防ぐ狙いがある。

2026年12月の理事会にも注目

もう一つ重要なのが、基本となるサラリーキャップ金額の改定検討時期だ。

Bリーグ公式の制度ページでは、金額改訂について2026年12月のB.LEAGUE理事会で決定すると案内されている。

つまり、2026年11月8日時点では、2026-27シーズンの8億円・4億円という基本上限が適用されており、12月の理事会が次の重要な判断機会となる。

また、2027-28シーズンのB.NEXTについては、B.ONEとの交流戦導入に伴い、参加の最低条件として選手人件費1億円を厳守する方針も資料に示されている。ただし、これは交流戦参加に関する条件であり、B.NEXT全体に通常のサラリーキャップが新設されたことを意味しない。

今後は上限額だけでなく、最低支出額、移籍報酬の計上方法、ソフトキャップの運用などを含めた制度全体の調整が焦点になる。

【プロの結論】Bリーグのサラリーキャップで本当に注目すべき3つのポイント

Bリーグの新制度を理解するうえで、金額の大きさだけを比較しても十分ではない。重要なのは、選手の待遇、クラブの経営、リーグ全体の戦力均衡がどのようにつながっているかだ。

1. 高額年俸を禁止する制度ではない

スター選手条項が設けられていることからも分かるように、Bリーグは高額年俸の選手を排除しようとしているわけではない。

優秀な選手への投資を認めながら、クラブ全体の報酬総額を管理することが制度の基本的な考え方だ。特にB.PREMIERでは、スター選手を獲得する余地を残しつつ、複数の選手にバランスよく予算を配分する必要がある。

2. 戦力均衡はサラリーキャップだけでは実現しない

サラリーキャップに加えて、Bリーグはドラフト制度も導入した。2026年・2027年の指名順は抽選によって決定し、2028年以降は前年の順位やポストシーズン進出状況を反映する方式へ移行する予定だ。

選手獲得の機会を調整するドラフトと、選手報酬総額を管理するサラリーキャップは、戦力均衡という同じ目標を別の角度から支える制度である。

ただし、実際の戦力は選手の育成力、指導者、外国籍選手の獲得、クラブ施設、医療体制などにも左右される。報酬総額をそろえるだけで、すべてのクラブが同じ競争力になるわけではない。

3. ファンは年俸よりもクラブの編成方針を見るべき

2026-27シーズンから契約期間やオプションが公開されることは、ファンにとって大きな変化だ。

個別の基本報酬は非公開でも、契約年数やオプション、クラブ全体の報酬総額を確認すれば、チームがどのような方針で選手を確保しているのかを考える材料になる。

例えば、主力選手との複数年契約を重視するクラブと、シーズンごとに戦力を入れ替えるクラブでは、同じサラリーキャップの範囲内でも編成の考え方が異なる。

ファンが注目したいのは、単に年俸が高い選手が何人いるかではなく、限られた予算をどのポジションや年齢層に配分しているかという点だ。

【Bリーグのサラリーキャップ】に関するよくある質問(FAQ)

Q1:Bリーグのサラリーキャップは2026-27シーズンからいくらですか?
A1:B.PREMIERは8億円、B.ONEは4億円です。B.NEXTには通常のサラリーキャップが設定されていません。B.PREMIERの下限は5億円、B.ONEは本入会クラブが1億5,000万円、仮入会クラブが1億円です。

Q2:Bリーグの最低年俸は800万円ですか?
A2:800万円はB.PREMIERの最低年俸です。B.ONEは360万円、B.NEXTは290万円で、いずれも消費税別です。

Q3:スター選手条項とは何ですか?
A3:基本報酬が1億5,000万円を超える選手のうち、条件を満たすクラブ内最高額の1人について、基本報酬のキャップ計上額を1億5,000万円とする特例です。実際の年俸を減額する制度ではありません。

Q4:選手の年俸は一般公開されていますか?
A4:選手個人の基本報酬額は原則として公開されません。B.PREMIERでは報酬レンジ別の人数やクラブの報酬総額、契約期間、オプション情報などが公開されます。B.ONEはクラブの報酬総額が公開対象です。

Q5:サラリーキャップを超えるとどうなりますか?
A5:規程上、違反した場合は降格、翌シーズンの勝ち数15減算、超過額の5倍の制裁金などが定められています。ただし、想定外の支出など一定の条件を満たす場合は、ペナルティ納付によって制裁を免除される仕組みもあります。

Q6:2027-28シーズンには上限が引き上げられますか?
A6:基本上限はB.PREMIERが8億円、B.ONEが4億円のままです。一定の費目について、B.PREMIERは3,000万円、B.ONEは1,500万円までの限定的な超過緩和措置が導入されます。

2026-27シーズンから始まったBリーグのサラリーキャップ制度は、選手の年俸を制限するだけではなく、クラブ全体の報酬構造を管理するための新しい仕組みだ。

押さえておきたい数字は、B.PREMIERの上限8億円・下限5億円、B.ONEの上限4億円・下限1億5,000万円(仮入会は1億円)。B.NEXTには通常の上限設定がない。最低年俸も800万円、360万円、290万円とカテゴリーによって異なる。

加えて、スター選手条項による特例、住居や航空券などの付帯費用、インセンティブの計算、ドラフト報酬、契約情報の公開など、制度は多方面にわたっている。

2027-28シーズンには限定的なソフトキャップが導入される一方、基本上限額の改定については2026年12月の理事会が次の節目となる。

今後のBリーグを追いかけるなら、選手の移籍情報や年俸の噂だけでなく、各クラブの報酬総額、契約期間、ドラフト指名、サラリーフロアの達成状況にも注目したい。

サラリーキャップの本質は、資金力だけで勝敗が決まらないリーグを目指しながら、選手の待遇とクラブ経営の持続可能性を両立させることにある。 その制度が実際にどこまで戦力均衡につながるのかは、B.革新の最初の数シーズンを評価するうえで、最も重要なテーマの一つになる。

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日向 亮平

芸能取材歴10年のデスク。所属事務所の公式リリース、番組公式サイト、配信サービスの告知を一次情報として採用し、裏付けの取れない内容は記事にしていません。

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