酸化チタン（二酸化チタン、TiO₂）は、白色顔料として塗料やプラスチック、紙、化粧品、日焼け止め、医薬品、食品添加物など幅広い製品に使用されている物質です。一方、国際がん研究機関（IARC）が2010年に発がん性分類「グループ2B」と評価したことや、欧州連合（EU）が食品添加物E171の使用を禁止したことから、「酸化チタンは人体に危険なのか」「日焼け止めや食品に含まれていても大丈夫なのか」という疑問が広がっています。
2026年11月現在、酸化チタンの発がん性を判断するうえで重要なのは、吸入・経口摂取・皮膚への塗布を区別することです。IARCの動物実験に基づく評価、EFSAによる遺伝毒性への懸念、日本の食品安全委員会の見解、そして2025年8月のEU司法判断は、それぞれ対象とするばく露経路や規制目的が異なります。これらを整理すると、酸化チタンを一律に危険とも安全とも判断できない理由が見えてきます。
【先に結論】酸化チタンの発がん性は吸入・食品・化粧品で評価が異なる
酸化チタンの発がん性を理解するには、まず物質の有害性と実際の健康リスクを分けて考える必要があります。
酸化チタンは化学式TiO₂で表される無機化合物です。代表的な結晶形態にはルチル型とアナターゼ型があり、白色顔料、紫外線散乱剤、光触媒などに利用されています。
問題となるのは、同じ酸化チタンでも、粒子の大きさ、表面積、結晶構造、表面処理、凝集状態、そして人体への入り方によって毒性評価が変わることです。
最も注意が必要なのは粉じんの吸入ばく露酸化チタンの発がん性について、最も重要な研究対象となってきたのは呼吸器への吸入ばく露です。
製造工場での粉体の投入、計量、混合、ふるい分け、粉体塗装などでは、空気中に酸化チタンの粒子が浮遊する可能性があります。こうした粒子を長期間にわたり吸入すると、肺に沈着して炎症反応を引き起こす可能性があります。
特に微細粒子や超微細粒子では、単位質量当たりの表面積が大きくなり、肺の細胞や免疫細胞との相互作用が変化することが研究されています。
食品として摂取する場合は別の評価が必要食品添加物E171は、食品を白く見せるために使用されてきた食品グレードの二酸化チタンです。
経口摂取では、吸入した場合と異なり、粒子の多くが消化管を通過して排出されます。ただし、粒子の一部が体内に取り込まれたり、組織に保持されたりする可能性はあります。
EFSAは2021年、食品添加物としての使用について遺伝毒性の懸念を排除できないと判断しました。一方、日本の食品安全委員会の専門家による検討では、食品添加物として使用する程度の量でヒトの健康に懸念を示す決定的な証拠は確認されていません。
皮膚に塗る日焼け止めは吸入とは異なる日焼け止めに配合される酸化チタンは、紫外線を散乱・反射する紫外線防御成分として使用されます。
皮膚に塗布する場合は、肺に粒子が直接到達する吸入ばく露とは曝露経路が異なります。欧州の消費者安全科学委員会（SCCS）は、一定の物理化学的特性を持つ酸化チタンナノ粒子について、皮膚に塗布する日焼け止めでの使用を評価しています。
ただし、すべてのナノ粒子やコーティングが同じ評価を受けているわけではありません。スプレーや粉末のように肺への吸入が起こり得る製品には、別の注意が必要です。
【IARCグループ2Bの理由】ヒトの証拠と動物試験から見える発がんリスク
酸化チタンの発がん性評価で中心となるのが、世界保健機関（WHO）の専門機関である国際がん研究機関（IARC）の評価です。
IARCは2010年に公表したモノグラフ第93巻で、酸化チタンをグループ2Bに分類しました。この評価は、ナノ粒子だけを対象としたものではなく、酸化チタン全体に対する発がん性評価です。
グループ2Bは「ヒトに対する発がん性の可能性がある」という意味IARCの発がん性分類は、物質がどの程度危険かという日常的なリスクの大きさを直接示すものではありません。科学的証拠に基づき、発がん性の有無についてどの程度の根拠があるかを分類する仕組みです。
グループ2Bは「ヒトに対して発がん性がある可能性がある」という分類です。グループ1のようにヒトに対する発がん性の証拠が十分にある物質とは異なります。
酸化チタンの場合、IARCの評価結果は次のように整理できます。
- ヒトにおける証拠：不十分。
- 実験動物における証拠：十分。
- 総合評価：グループ2B。
つまり、動物実験では発がん性を示す結果が得られた一方、ヒトの疫学研究だけでは、酸化チタンが実際にがんを引き起こすと判断するだけの証拠が得られなかったということです。
ヒトの疫学研究では肺がんリスクの明確な増加を確認できなかったIARCが検討したヒトの研究には、北米や西欧の酸化チタン製造工場で働く労働者を対象とした複数のコホート研究と、症例対照研究が含まれています。
最も規模の大きな研究は、欧州6か国の酸化チタン製造工場で働く労働者を対象にした調査です。この研究では、一般人口と比較して肺がんリスクがわずかに高い傾向が認められました。
しかし、重要なのは、工場内での累積ばく露量が増えるほど肺がんが増えるという明確な用量反応関係が確認されなかったことです。
ほかの米国のコホート研究では肺がんリスクの増加は報告されず、カナダ・モントリオールの症例対照研究でも、肺がんや腎臓がんの増加を示す結果は得られませんでした。
これらの研究には、ばく露量の推定や喫煙などの交絡因子、追跡期間といった限界もあります。そのため、ヒトへの影響が完全に否定されたわけではありません。
動物実験では高濃度の吸入による肺腫瘍が確認された一方、実験動物の研究では、ラットに酸化チタンを吸入させた試験で肺腫瘍の増加が確認されています。
特に重要なのが、ナノサイズの酸化チタンを使用した長期吸入試験です。IARCモノグラフには、平均重量濃度約10.4mg/m³の酸化チタンをラットに24か月間吸入させた研究が記載されています。
この研究では、肺腫瘍を発生した動物の割合がばく露群で19％、対照群で約0.5％となりました。長期間の吸入による肺への粒子蓄積が重要な要因として検討されています。
ただし、こうした動物試験の条件を、一般消費者が日常生活で受けるばく露にそのまま当てはめることはできません。
肺過負荷（Lung Overload）が発がんメカニズムの重要な論点酸化チタンの発がん性を考えるうえで欠かせないのが、肺過負荷と呼ばれる現象です。
通常、肺に吸い込まれた粒子は、肺胞マクロファージなどの免疫細胞によって取り込まれ、気道を通じて排出されます。
しかし、難溶性の粒子が大量に肺へ蓄積すると、排出機能が追いつかなくなることがあります。その結果、粒子が肺に長期間残り、炎症や組織への負担が続く可能性があります。
酸化チタンは水に溶けにくい性質を持つため、高濃度の粉じんを長期間吸入した動物実験では、肺内の粒子蓄積や炎症が観察されています。
こうした肺過負荷を介した慢性的な炎症が、細胞の増殖や組織変化を引き起こし、腫瘍形成に関係する可能性が指摘されています。
酸化チタンによるDNA損傷・遺伝毒性は確定しているのか酸化チタンの遺伝毒性については、研究結果が一様ではありません。
一部の細胞実験や動物実験では、DNA損傷、小核形成、染色体異常などが報告されています。活性酸素種（ROS）による酸化ストレスが、間接的なDNA損傷に関与する可能性も検討されています。
一方、IARCの評価では、多くのin vitro遺伝毒性試験が陰性であり、酸化チタンが直接DNAに作用して変異を起こすという機序を裏付ける証拠は強くないとされています。
日本の厚生労働省が収集した評価資料でも、陽性と陰性の試験結果が混在しており、難溶性粒子によるフリーラジカルを介した二次的な遺伝毒性が関与する可能性が論点となっています。
したがって、DNA損傷に関する研究報告が存在することと、通常の生活で酸化チタンに触れたり摂取したりすると人間にがんが発生することは、同じ意味ではありません。
【2026年最新の評価比較】吸入・食品・化粧品で何が違うのか
酸化チタンの健康影響をめぐる国際的な議論は、評価機関ごとに対象とする用途やばく露経路が異なるため、結論にも違いが生まれています。
特に注目したいのは、IARC、EFSA、SCCS、EU司法裁判所、日本の食品安全委員会が、それぞれ異なる問題を扱っている点です。
| 評価主体・時期 | 対象・評価内容 | 2026年時点での解釈 |
|---|---|---|
| IARC・2010年 | 酸化チタン全体の発がん性 | グループ2B。ヒトの証拠は不十分、動物の証拠は十分 |
| EFSA・2021年 | 食品添加物E171の経口摂取 | 遺伝毒性の懸念を排除できず、安全性を確認できないと判断 |
| EU・2022年 | 食品添加物E171 | 食品への使用認可を取り消し |
| 日本・2023年 | 食品添加物としての二酸化チタン | 使用量の範囲でヒトの健康への懸念を示す決定的証拠は確認されず |
| SCCS・2024年 | 化粧品、日焼け止め、口腔用製品 | 評価済みの皮膚塗布用途は従来の結論を維持。経口・吸入用途には追加の懸念 |
| EU司法裁判所・2025年 | 特定の粉末状酸化チタンの吸入発がん性分類 | 対象となったEUの統一分類の取消しを維持 |
欧州食品安全機関（EFSA）は2021年5月6日、食品添加物として使用される二酸化チタンE171について、従来の安全性評価を見直した結果を発表しました。
EFSAは、利用可能な科学的研究を検討したうえで、二酸化チタン粒子の摂取後に遺伝毒性の懸念を排除できないと判断しました。
遺伝毒性とは、化学物質などがDNAや染色体に損傷を与える性質です。DNAの損傷が適切に修復されなければ、将来的に発がんにつながる可能性があります。
ただし、EFSAはE171が確実に遺伝毒性を引き起こすと断定したわけではありません。重要なのは、安全な一日摂取許容量（ADI）を設定できないほど不確実性が残ったことです。
EFSAの評価は食品添加物としての使用を対象にしたものであり、化粧品や工業用顔料を含むすべての酸化チタン製品を一律に危険と判断したものではありません。
EUは2022年に食品添加物E171の使用を禁止EFSAの評価を受け、欧州委員会は2022年1月14日に規則（EU）2022/63を採択し、食品添加物E171の使用認可を取り消しました。
同規則は2022年2月7日に発効し、食品事業者には製品の処方変更などを行うための移行期間が設けられました。
2022年8月7日までは一定の条件下でE171を含む食品の市場投入が認められていましたが、その後はEU市場で食品への新たな使用が認められなくなりました。
なお、医薬品については事情が異なります。欧州委員会は、医薬品の品質や供給への影響を考慮し、二酸化チタンを着色料として使用することを当面継続して認めています。
日本の食品安全委員会はEUとは異なる判断を示した日本でもEFSAの評価を受け、厚生労働省が食品添加物としての二酸化チタンについて情報収集と安全性の検討を実施しました。
この検討では、2021年以降の研究を中心に情報が収集され、34報の新しい研究について詳細な情報整理が行われました。
2023年11月の食品安全委員会の添加物専門調査会では、EFSAが重視した遺伝毒性試験の信頼性や、実験に使用された粒子の性状、経口摂取後の体内吸収などが検討されました。
その結果、現時点ではヒトの健康に安全性上の懸念を示す決定的な証拠はなく、食品添加物として使用する程度の量であれば、直ちに使用を差し控える必要はないとの判断が示されました。
この違いは、EUと日本で安全性評価に用いた研究の信頼性や不確実性の扱いが異なることを反映しています。日本の判断も、将来の研究によって見直される可能性を残しています。
日焼け止めや化粧品の安全性はどう評価されているか酸化チタンは、紫外線を散乱させる成分として日焼け止めに利用されています。特にナノサイズの酸化チタンは、白浮きを抑えながら紫外線防御効果を得る目的で配合されます。
欧州の消費者安全科学委員会（SCCS）は2014年、一定の物理化学的特性を持つ酸化チタンナノ材料について、濃度25％までの日焼け止めへの使用を評価しました。その結果、健康な皮膚や日焼けした皮膚への塗布では、有害影響を生じるリスクがないと判断しました。
ただし、この評価は審査対象となったナノ材料の特性や表面処理に基づくものです。すべての酸化チタン製品に無条件で適用できるわけではありません。
2018年のSCCSの評価では、ナノ酸化チタンを含むスプレー製品について、消費者の肺への吸入ばく露を十分に評価できるデータが不足していると指摘されました。
さらに2024年5月のSCCSの科学的助言では、皮膚に塗布する化粧品について、以前に評価した材料とコーティングに関する結論は変更されない一方、口腔用化粧品に使用する酸化チタンの多くについては遺伝毒性の可能性を排除できないとされました。
同年10月には、特定の新しい表面コーティングを施した酸化チタンナノ粒子についても、提出されたデータだけでは安全性を結論づけられないとの見解が示されています。
したがって、日焼け止めのクリームや乳液と、吸入の可能性があるスプレーや粉末製品を同じ基準で評価することはできません。
【2025年のEU司法判断】酸化チタンの発がん性分類が取り消された本当の理由
2025年8月1日、欧州連合司法裁判所（CJEU）は、酸化チタンの一部の粉末形態に対する発がん性分類をめぐる訴訟で重要な判断を示しました。
この判決は、酸化チタンの発がん性をめぐる国際的な議論に大きな影響を与えました。ただし、判決の意味を正確に理解するには、何が争われ、何が取り消されたのかを区別する必要があります。
発端は2019年のEUによる発がん性分類2016年、フランスの食品・環境・労働衛生安全庁（ANSES）は、酸化チタンを吸入による発がん性物質として分類するよう欧州化学品庁（ECHA）に提案しました。
2017年にはECHAのリスク評価委員会（RAC）が分類を支持する意見を採択しました。
これを受け、欧州委員会は2019年に委員会委任規則（EU）2020/217を採択し、一定の粉末状酸化チタンを吸入による発がん性カテゴリー2に分類しました。
対象は、粉末中に空気力学的粒子径10μm以下の粒子を1％以上含む酸化チタンです。危険有害性情報としてH351（発がんのおそれの疑い）が設定されました。
2022年11月にEU一般裁判所が分類を取り消すこの分類に対して、酸化チタンの製造企業や関連事業者が訴訟を起こしました。
2022年11月23日、EU一般裁判所は問題となった分類・表示を取り消しました。
争点の一つは、分類の根拠とされた科学的研究の信頼性や受容可能性でした。特に、肺過負荷の影響を考慮した動物実験の評価や、粒子の密度などの計算条件が問題になりました。
2025年8月1日、EU司法裁判所が取消しを維持フランスと欧州委員会は一般裁判所の判断を不服として上訴しました。しかし、EU司法裁判所は2025年8月1日、両者の上訴を棄却しました。
司法裁判所は、一般裁判所が司法審査の限界を超えた部分があったことを認めながらも、ECHAのリスク評価委員会が科学的研究を評価する際に関連する要素をすべて考慮していなかった点などを踏まえ、分類の取消しは正当であると判断しました。
2025年9月にはEU官報にも、この判決を受けた部分的取消しの内容が掲載されました。対象となった粉末状酸化チタンは、EUの統一分類における吸入による発がん性カテゴリー2の対象ではなくなっています。
この判決で酸化チタンは安全になったのか答えは、いいえです。
2025年の判決は、特定の粉末状酸化チタンに対するEUの統一分類の科学的・法的な妥当性をめぐる判断です。酸化チタンがあらゆる条件で安全であると認定したものではありません。
また、次の3点は混同してはいけません。
- IARCによるグループ2Bの発がん性評価。
- EUの化学物質分類・表示制度（CLP）における特定の粉末形態の分類。
- 食品添加物E171の使用認可取り消し。
これらは異なる制度と評価対象に基づくものです。2025年の司法判断によって、2022年の食品添加物E171禁止措置が撤回されたわけではありません。
また、粉じんの吸入による肺への影響や、ナノ粒子の遺伝毒性に関する研究課題がなくなったわけでもありません。
【日本の規制とSDS】酸化チタンのGHS発がん性分類はどうなっている？
日本国内で酸化チタンを取り扱う場合、IARCの評価に加えて、厚生労働省のGHS分類や労働安全衛生法に基づく管理が重要です。
日本のGHS分類では発がん性区分2厚生労働省・環境省による平成28年度のGHS分類では、酸化チタンのナノ粒子とナノ粒子以外の両方について、発がん性が区分2に分類されています。
区分2は、ヒトに対する発がん性が疑われる物質に適用される分類です。危険有害性情報はH351「発がんのおそれの疑い」に相当します。
厚生労働省の職場のあんぜんサイトに掲載されているモデルSDSでも、発がん性区分2や、長期・反復ばく露による呼吸器への影響について注意喚起されています。
ただし、これらのモデルSDSは2017年に改訂された資料であり、個々の製品の最新SDSと同一ではありません。実際に取り扱う製品については、製造・供給事業者が提供する最新版のSDSを確認する必要があります。
労働安全衛生法では表示・通知とリスクアセスメントが重要酸化チタン（IV）は、労働安全衛生法施行令別表第9の第191号に掲げられる名称等通知対象物質です。
厚生労働省の資料では、名称等の表示・通知やリスクアセスメントの対象として取り扱われています。
したがって、酸化チタンを粉末原料として扱う事業場では、単に発がん性分類を確認するだけでなく、実際にどの程度の粉じんが発生するのか、作業者がどのくらい吸入する可能性があるのかを把握することが必要です。
SDSで確認すべき具体的な項目酸化チタンを含む原料や製品のSDSを確認する際には、次の項目を重点的に確認してください。
- 第2項：危険有害性の要約：発がん性区分やH351などの危険有害性情報。
- 第3項：組成及び成分情報：酸化チタンの含有量、CAS番号13463-67-7など。
- 第8項：ばく露防止及び保護措置：換気設備、保護具、ばく露管理。
- 第11項：有害性情報：吸入、経口、皮膚への影響や遺伝毒性に関する情報。
なお、GHS区分2は発がん性に関する危険有害性分類であり、製品を使用した場合に必ずがんになるという意味ではありません。また、IARCのグループ2BとGHSの区分2は、分類体系そのものが異なります。
【生活・仕事での判断基準】酸化チタンを避けるべき製品と注意点
酸化チタンの健康リスクを考えるとき、すべての製品を避けるよりも、どのような形で、どの程度の時間、どの経路からばく露するかを確認する方が合理的です。
工場や研究施設で粉末を扱う場合酸化チタンの粉体を日常的に扱う作業者は、吸入ばく露をできるだけ抑えることが基本です。
特に注意したい作業は次のとおりです。
- 粉末原料の投入、計量、小分け。
- ふるい分けや粉砕、混合。
- 粉体塗装や吹き付け作業。
- 製造設備や床に堆積した粉じんの清掃。
対策としては、密閉化、局所排気装置の設置、粉じんの飛散を抑える作業方法、適切な保護具の使用などが挙げられます。乾式の掃き掃除や圧縮空気による吹き飛ばしは、粉じんを再飛散させるため避けるべきです。
必要な呼吸用保護具は、粉じん濃度や作業条件に応じてリスクアセスメントに基づき選定します。
日焼け止めはすべて使用を控えるべきか酸化チタン配合の日焼け止めを使用することと、酸化チタンの粉じんを長期間吸い込むことは、ばく露経路が異なります。
欧州のSCCSが評価した特定の酸化チタンナノ材料については、皮膚への塗布による有害影響のリスクがないと判断されています。そのため、IARCグループ2Bという分類だけを理由に、すべての日焼け止めを避ける必要があると考えるのは適切ではありません。
一方、粉末やスプレータイプの製品では、使用時に粒子を吸い込む可能性があります。吸入ばく露を避けるため、用途や製品の使用上の注意を確認することが大切です。
また、口紅や歯磨き粉などの口腔用化粧品は、皮膚塗布用とは異なる評価が必要です。SCCSは2024年、口腔用製品に使われる酸化チタンの多くについて、遺伝毒性の可能性を排除できないとの見解を示しています。
食品添加物としての二酸化チタンは日本ではどう扱われるか日本では、二酸化チタンは1983年に指定添加物として認められました。食品の白色着色料として利用されてきた経緯があります。
2026年11月現在も、日本の食品添加物制度では、着色目的に限り、規定された使用条件の範囲内で使用が認められています。ただし、カステラ、きなこ、しょう油、食肉、茶、のり類、めん類など、使用できない食品群が定められています。
EUでは食品への使用が禁止されている一方、日本では異なる評価に基づいて使用が認められている点が特徴です。
海外の規制が異なるからといって、直ちに一方が正しく他方が誤っていると判断することはできません。安全性評価の対象となる粒子の性状、摂取量、研究結果の信頼性などを含めて理解する必要があります。
ナノ粒子なら必ず危険というわけではないナノ粒子という言葉から、通常の酸化チタンより必ず有害だと考える人もいます。しかし、粒子が小さいという一点だけで健康リスクを決めることはできません。
粒子径のほか、比表面積、形状、結晶構造、表面コーティング、凝集状態、溶解性などが影響します。
同じナノサイズの酸化チタンでも、アナターゼ型とルチル型では性質が異なり、表面をシリカやアルミナなどで処理した製品と未処理の製品でも挙動が変わる可能性があります。
したがって、ナノ粒子を含むという表示だけで製品の安全性を断定するのではなく、具体的な製品の用途と評価データを確認が必要です。
【酸化チタンの発がん性】に関するよくある質問（FAQ）
Q1：酸化チタンはIARCのグループ2Bなので、発がん性が確定しているのですか？
A1：いいえ。グループ2Bはヒトに対して発がん性がある可能性を示す分類です。IARCはヒトでの証拠を不十分と評価する一方、実験動物では十分な証拠があると判断しています。特に吸入による肺への影響が重要な評価対象です。
Q2：酸化チタン入りの日焼け止めを使うと、がんになる可能性がありますか？
A2：皮膚に塗布する日焼け止めと、粉じんを吸い込む場合は別のばく露経路です。SCCSは一定の特性を持つ酸化チタンナノ材料について、日焼け止めへの皮膚塗布を安全と評価しています。ただし、すべての粒子や表面処理に適用できるわけではなく、吸入の可能性があるスプレーや粉末製品には注意が必要です。
Q3：食品添加物E171は日本でも禁止されていますか？
A3：2026年11月現在、日本では使用条件の範囲内で食品添加物として認められています。一方、EUでは2022年に食品への使用認可が取り消されました。日本の食品安全委員会の専門家による2023年の検討では、食品添加物として使用する程度の量でヒトの健康への懸念を示す決定的証拠は確認されていません。
酸化チタンの発がん性をめぐる議論は、IARCのグループ2B評価、EFSAのE171に対する遺伝毒性の懸念、EUの食品添加物禁止、日本の食品安全委員会の異なる判断、そして2025年のEU司法裁判所の判決によって、複雑な構図になっています。
しかし、これらの事実を整理すると、健康リスクを判断するための重要な基準が見えてきます。
- 吸入：粉じんや微細粒子の長期ばく露による肺への影響に注意する。
- 経口摂取：食品グレードの粒子と工業用ナノ粒子を区別し、国ごとの食品添加物規制を確認する。
- 皮膚塗布：評価済みの日焼け止め成分と、吸入を伴うスプレー・粉末製品を区別する。
- 職場での管理：GHS分類やSDSを確認し、粉じんの発生と吸入ばく露を抑える。
特に重要なのは、2025年のEU司法判断を「酸化チタンの発がん性が否定された」と誤解しないことです。取り消されたのは特定の粉末形態に対するEUの統一分類であり、IARCの評価や食品添加物E171の禁止とは別の問題です。
2026年11月時点で、酸化チタンをすべての用途にわたって発がん性が確定した物質と扱うことも、あらゆる用途で安全と断定することも適切ではありません。
消費者は製品の使用方法とばく露経路を確認し、事業者は粒子の特性と作業環境に応じた管理を徹底することが、科学的根拠に基づく現実的な判断につながります。
今後も、ナノ粒子の長期的な体内動態、遺伝毒性、吸入ばく露による肺への影響に関する研究と、各国の規制動向を継続して確認する必要があります。
主な根拠資料：IARCモノグラフ第93巻、EFSA 2021年評価書、欧州委員会規則（EU）2022/63、EU司法裁判所2025年8月1日判決、SCCS 2024年評価書、厚生労働省・食品安全委員会の評価資料。
